当サイトの「基準価額一覧」のページにおいてご参照いただけます。
また、日本経済新聞の「オープン基準価格」面などからもご確認いただけます。

通常、基準価額の発表は毎営業日の20時ごろまでに行われ、当サイトに掲載している基準価額は確定後すみやかに更新されます。
しかしながら、市場状況やその他の事由により発表タイミングは予告無く変更となることがありますので、基準価額情報の閲覧には十分ご注意ください。

決算日直後のファンドの分配金に関しては「基準価額一覧」の直近分配金情報でご確認いただけます。
設定来累計額は各ファンドページのタブ上の「データ」や「投資信託説明書（交付目論見書）」をご参照ください。

投資信託とは、多くの投資家のお客さまから資金を集めて「ファンド」を作り、ファンドマネジャーと呼ばれる専門家が国内外の株式や債券などに投資し、運用で得た結果をお客さまに還元する仕組みを持った金融商品です。
小口の投資からでも、運用のプロの手によって幅広い投資対象に分散投資することができ、また世界市場を対象としたスケールの大きな運用も行うことができるという魅力があります。
投資信託のメリットは以下のようなものがあります。

• 少額の資金で分散投資ができる
• プロが運用をしてくれる
• 様々な投資対象に投資できる
• 換金性が高い

ただし、投資信託で扱っている金融商品は、元本や利回りを保証したのものではありません。また、「運用管理費用（信託報酬）」「購入時手数料」「信託財産留保額」といった手数料やコスト等がかかります。投資信託をご購入の際は最新の「投資信託説明書（交付目論見書）」を必ずご覧ください。
当サイトでは個々のファンドの持つ特色をご説明させていただいている「特色」というコンテンツをご用意しています。
投資内容等の詳細は、各ファンドページのタブ上の「特色」や「投資信託説明書（交付目論見書）」をご参照ください。

投資信託はさまざまな金融商品を組み合せて運用するため、分類が多様です。例えば、投資対象や投資地域、募集方法、運用方法、収益受領方法等によって様々です。
投資対象に着目して分類した投資信託協会が定める方法としては、「株式投資信託」「公社債投資信託」があります。
「株式投資信託」は基本的に株式を組入れて運用する投資信託です。日本では税法上の規定により、株式を組入れ可能としている投資信託はすべて株式投資信託に分類されるため、実際には株式を組入れていなくても「株式投資信託」に分類されている商品もあります。
「公社債投資信託」は株式が含まれない投資信託をいい、国債等の債券を投資対象とする投資信託です。株式の組入れは一切不可能ですが、比較的元本割れのリスクが小さく、安定した収益がでる、ローリスク・ローリターンの商品ということができます。ただし、公社債投信でも元本割れのリスクは伴います。
また、購入や売却の時期の違いによる分類では、追加設定ができない「単位型（スポット）」、追加設定が可能な「追加型（オープン）」があります。
その他にも「国内型」「国際型」「バランス型」「インデックス型」等、目的によって様々な種類が存在しています。

投資信託におけるリスクとは、「リスク＝不確実性」をいいます。
投資信託は値動きのある株式や債券などに投資するので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではありません。一般的にハイリスクな商品ほどハイリターンであり、ローリスクな商品はローリターンという傾向があります。
基準価額に影響を及ぼす主なリスクには以下のようなものがあります。

●「価格変動リスク」・・・

ファンドが投資する投資対象（株式、債券）は一般に経済、社会情勢、市場の影響を受け変動します。
「価格変動リスク」とは、価格の変動によって発生する利益や損失を、どの程度予測できるかを基準にします。予測できるほどリスクは低く、予測できないほどリクスは高いことになります。
たとえば、株式を投資対象とする投資信託は、価格変動リスクの大きい商品ということになり、債券を投資対象とする投資信託は価格変動リスクの小さい商品といえます。

●「為替変動リスク」・・・

外貨建て資産を保有する場合、外国為替相場の影響を受け利益や損失が発生する可能性があります。一般に外国為替相場は、各国の金利動向、政治・経済情勢、需給その他要因により変動します。
外国の資産で運用する投資信託に投資する場合は基本的に為替リスクが伴います。

※上図はイメージ図であり、運用成果を表すものではありません。

●「信用リスク」・・・

利息や元本が支払われるかどうかという信用力に関するリスクです。デフォルトリスクともいいます。有価証券の発行体および取引の相手先の倒産や財務状況の悪化等の理由による価格の下落、利息・償還金等の支払不能または債務不履行等の影響を受け基準価額が下落することがあります。
信用リスクを知る指標となるものに、格付機関が特定の有価証券や債権者の信用リスクの大小を判断した「信用格付け」があります。

※上記の格付けは、Moody's、S&Pの長期格付けを示しています。
「＋」「－」の付加記号は省略して表示しています。

●「金利変動リスク」・・・

金利変動により債券価格が変動するリスクをいいます。債券を償還前に売買する場合には、金利動向の影響を受けます。一般的には、満期までの残存期間の長い債券ほど金利変動の影響を大きく受けます。また、金利が上昇した場合には債券の価格は下落し、ファンドの基準価額を下げる要因となります。

※上図はイメージ図であり、運用成果を表すものではありません。

当サイトでは個々のファンドの持つリスクをご説明させていただいている「リスク」というコンテンツをご用意しています。
ファンドリスクの詳細は、各ファンドページのタブ上の「リスク」や「投資信託説明書（交付目論見書）」をご参照ください。

投資信託の魅力のひとつに、「少額の資金で投資を始められる」点があげられます。
投資信託の購入価格とは、各ファンドの基準価額がそれに相当します。
基準価額は、投資信託に組入れている有価証券等をすべて時価で評価し、それら有価証券等の利子・配当等収益を加えて資産額を算出し、そこから投資信託の運用に必要な費用等を差し引いて純資産総額を出し、さらにその日の受益権総口数で割ったもの、をいいます。
当サイトでは基準価額一覧ページを設けておりますので、各ファンドの基準価額をご確認いただけます。

証券会社、銀行などの金融機関（販売会社）でご購入いただけます。
取り扱っている投資信託や販売方法（店頭やインターネットなど）は販売会社により様々です。ご購入方法の詳細は各販売会社へ直接お問い合わせください。
各ファンドの販売会社は、各ファンドページのタブ上の「販売会社情報」をご参照ください。

販売会社はそれぞれのファンドに分けて、「販売会社情報」として掲載しています。
各ファンドページのタブ上の「販売会社情報」をご参照ください。

通常、基準価額の発表は毎営業日の20時ごろまでに行われ、当サイトに掲載している基準価額は確定後すみやかに更新されます。
しかしながら、市場状況やその他の事由により発表タイミングは予告無く変更となることがありますので、基準価額情報の閲覧には十分ご注意ください。

当サイトの「基準価額一覧」のページにおいて、ご参照いただけます。
また、日本経済新聞の「オープン基準価格」面などからもご確認いただけます。

各ファンドページには純資産総額のグラフをはじめとするファンドの運用状況データを掲載している「データ」というコンテンツをご用意しています。
運用状況データの詳細は、各ファンドページのタブ上の「データ」をご参照ください。

確定した分配金の発表タイミングはファンドにより異なりますが、いずれの場合でも決算日に確定し、基準価額と同時に発表しています。しかしながら市場状況やその他の事由により発表タイミングは予告無く変更となることがありますので、分配金情報の閲覧には十分ご注意ください。
また、各ファンドの決算日についてはファンド毎に用意されている「概要」ページに掲載しています。

決算日直後のファンドの分配金に関しては「基準価額一覧」の直近分配金情報でご確認いただけます。
設定来累計額は各ファンドページのタブ上の「データ」をご参照ください。

ベンチマークとは、資産運用の実績を相対的に評価するための「指標」です。
ベンチマークはファンド毎に設定されています。（ファンドの性格によってはベンチマークを設定していないファンドもあります。）例えば、日経平均株価や東証株価指数（TOPIX）は国内株式に投資するファンドのベンチマークとして多く用いられています。

購入時手数料がかかるか、またその金額がどのようになっているかは、販売会社によって異なります。詳しくは各販売会社にお問い合わせください。
販売会社は、各ファンドページのタブ上の「販売会社情報」をご参照ください。

運用管理費用（信託報酬）とは、投資信託の運用管理にかかる「費用」として、信託財産の中から販売会社、受託会社、委託会社がサービスの対価として受取る報酬のことです。
運用管理費用（信託報酬）はファンドによって異なります。
運用管理費用（信託報酬）は、各ファンドページのタブ上の「概要」や「投資信託説明書（交付目論見書）」をご参照ください。

信託財産留保額とは、ファンド解約時に信託財産中に留保されるもので、ファンドによって個別に設定されています。
信託期間途中に投資信託を換金する場合、ファンドが保有する有価証券などを売却しなければならず、それに係るコストを解約するお客さまにも公平に負担していただくという主旨のものです。
また、ファンドによって信託財産留保額のかからない商品もあります。
信託財産留保額は、各ファンドページのタブ上の「概要」や「投資信託説明書（交付目論見書）」をご参照ください。

投資信託説明書（目論見書）は、基本的に年2回改版されます。しかしながら、ファンドの内容が変更された際などは臨時改版される場合もあります。
運用報告書は年1回もしくは2回発行されます。
各ファンドの「投資信託説明書（目論見書）」「運用報告書」はファンドページまたは「ファンド一覧」をご覧ください。

パインブリッジ・インベストメンツ株式会社は、グローバルにビジネスを展開する「PineBridge Investments」の一員として、主に個人投資家に対する投資信託委託業務と年金基金・機関投資家等に対する投資一任・助言業務を行っています。
当サイトでは、会社情報において、ご紹介しているページを設けておりますのでご参照ください。

パシフィック・センチュリー・グループは1993年に会長兼最高執行責任者であるリチャード・リー（李沢楷）によって設立されたプラベート・インベストメント・グループで、アジア地域を拠点に、長期的視野に立って、金融サービス、不動産開発、通信などの投資事業を行っています。当サイトでは、ご紹介しているページを設けておりますのでご参照下さい。